つれづれなるお話である。筋はとおってない、脱線を繰り返しながら、なんとか辻をあわせていこうと思う。
朝、ラジオからこんな声が聞こえてきた。
「東京でもあと10年もすれば2軒に1軒は空き屋になる。総体としての住宅価格は暴落する」
妻曰く。
「えー、そうしたら東京に家買えるかなあ」
……。
そうきたか、いや、そうくるか。
ひとつ。
数字でしかモノが見えないと、こうも簡単に頷いてしまうのだ。愚かだと言いたいのではない。どうして考えないのだろうと、その状況を。暴落に至る過程を。現実を、少なくとも自分が知っている住宅、住まい、地域のありようというものを思い浮かべてみれば、そう簡単な話ではないことがわかるだろう。
妻にはこう言うた。いやいや。買えるは買えるけどね。ほら、半年前に近所で０円の家を見たでしょ。不動産屋にも行って見学もしたでしょ。でも、、買おうとは思わなかった。そりゃそうだ。売ろうにも売れない状態になってしまったのが「空き屋」なのだ。ほとんどの人が買おうとは思わない家、それがほとんどの空き屋の正体。
むしろ、空き家が一定数に達した段階で、まっとうに人が住めるエリアの住宅価格は値上がりすることも考えられる。
ひとつ。
いつから、家は「買う」ものになってしまったのだろう。価格で評価されたり、市場で売買されるものになってしまったのだろう。
都市生活における集合住宅であるのならば、わからないではない。あるものを「買う」あるいは「取得する」「賃借する」のだから。
金融、税制、法制…、これらきわめていじりやすい社会制度が「住まい」については適用可能だ。だからこそ、戦後日本はここをかなり人為的に設計したのだ。それが悪いのではない。もはやまったう間尺に合わないことになっているのに、変えられなくなってしまったことが「悪い」のだ。事情を知る人はみなそう考えている。だが、もういじれない。なぜか。いいとかわるいとか、こうすればいいのだということではない。
なぜ変えられないのか。そこを解いてみることをしてみたい。
さて、冒頭に述べたラジオのこと。TBSラジオ・荒川強けいのデイキャッチという番組で、ポッドキャストを録音したものがウェブでも視聴できる。そして、番組のなかでコメンテイターの宮台真司氏がドイツの空き家の不法占拠運動のことを引き合いに出していた。記憶違いもあるだろうが、まとめるとおよそこんなふうだ。
・空き屋問題はチャンスでもある。
・とりわけNPOにとって、市民活動にとって。
・ドイツの場合、行政が追認した。なぜなら、人が住んだ方がよいのだから。
しかし、このドイツの場合、東ドイツのそれがおそらくよく引き合いに出されるのであるけれど、不法占拠民自らが、自治を行ったというのは大きな要素だと思う。「空き屋」が「空き屋」になるゆえんは世界各国どこもそうで、ドイツの不法占拠運動の場合もDIYが必須であって、それも重要な核である。そしてなにより、その法的な決着・解決がなされるまでに、聖職者（教会の司祭）がつねに仲介・指導の労をとっているということに、もっと注目すべきだと思うんですよ、私は。
行政でも民間でもない立場から事象にアタッチできる機構をもっているというのは、変革や変動や移行期には、ものごとをよりよい方向へと導くキモとなるのだなと。
そういうものを、たちあげていかねばなりませんなぁ。
※荒川強啓デイキャッチ 佐々木紀彦×宮台真司「空き家問題。首都圏では今後、ゴースト化が進む？/ など」2016.06.10
