日経コンストラクション・ウェブに掲載の《「ダム屋の遺言」は水力発電を活性化できるか》は、様々な提起をはらんでいて、熟読した。もう少しだけ掘ってみたいので自らの備忘として残すものである。
記事は、元国土交通省河川局長で、現在日本水フォーラムの代表理事でもある竹村公太郎氏のインタビューである。
尾原ダムの影響下にある斐伊川流域市民にとっては興味深い内容であろう。
ポイントのひとつは《2つ目は運用の変更。要するに、多目的ダムの水位を上げるのです》。1960年代の法律にしばられ、気象予報の精度があがった今日では可能であるということ。尾原ダムの水位をめぐっては、もう少し柔軟に運用できればともどかしい思いをしている関係者も多いのでは思う。
そして、もうひとつは、《1997年に、河川法第一条に「環境保全」の概念が加えられた時……河川管理者の意識が変わりました。……環境そのものが目的になったわけです。全国津々浦々の職員が、市民と一緒に活動を始めた》。
尾原ダムはこの動きの先駆であったはずで、「これから」が大事だと思った次第。